表記統一が難しい「日本の住所のヤバさ」とは？ジオテクノロジーズの 「住所確認サービス」で住所表記のゆれを解決！

住所表記のゆれとは、同じ住所でもいろいろな書き方ができてしまい一貫性を保てないことを指します。同じ住所でも人によって住所表記の書き方は様々です。同じ住所を異なる住所表記をしてしまうことを「住所表記のゆれ」といいます。

日本語の複雑性と曖昧性

日本語は元々漢字、ひらがな、カタカナ、アラビア数字（1,2,3）、漢数字（一、二、三）など、様々な文字を自由に組み合わせて表記することができる複雑性をもっている言語です。また、日本語では、「の」を「ノ」と表現したり、数字を漢数字やアラビア数字で表現したりしても意味が理解でき、結果、様々な書き方で表現できてしまう曖昧性を持っています。この２つの特性が住所表記のゆれを生み出す一因となっています。

具体的に住所表記のゆれの例を見ていきましょう。
「数字と漢数字の混在」や「伸ばす音の表記」などがあります。数字については、「1」を「一」、「2」を「二」といったように漢数字で書くかアラビア数字で書くかで住所表記が変わります。伸ばす音については、「の」を「ノ」、「ケ」を「ヶ」と表記するかどうかで違いが生じます。

また、ひらがな、カタカナ、漢字の表記ゆれ（例えば、「かみ」を「カミ」や「神」と書くか）や、特定の地名の読み方のゆれ（例えば、「日本橋」を「にほんばし」、「にっぽんばし」と読むか）なども住所表記のゆれの一部です。
他にも漢字の違い（例：壺→臺）送り仮名の違い（例：二条下ル→二条下）などの住所表記のゆれもあります。

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過去に使われていた住所をそのまま利用

住所表記のゆれ以外にも日本の住所表記の問題はあります。市区町村合併などをしたときに新しい住所になった場合です。市区町村の統廃合や地名の変更など、行政上の都合で住所表記が変わる場合、その新しい住所表記が必ずしもすぐに利用される訳ではありません。結果として、新旧の住所表記が混在する状況が生じ、これが住所表記のゆれにつながる一因となります。例えば、複数の市が合併して政令都市になった、浦和市→さいたま市浦和区などがあります。

住所の表記ゆれや住所表記が古いままになっていると様々なことに影響します。

IT化にともない企業が顧客リストを管理することも増えています。例えば、企業が顧客に対してダイレクトメールを送る場合、住所表記のゆれや古い住所表記によって、ダイレクトメールが複数送られる、顧客に届かないなどの問題が発生します。住所表記ゆれによって名寄せできず異なる顧客として扱われたり、市区町村の統廃合などで変更された新しい住所が反映されていなかったりすることが原因です。

さらに、同じ顧客が旧住所と新住所の両方でデータベースに登録してしまった場合、重複してダイレクトメールを送ってしまうこともあり得ます。こうしたことは単に無駄なコストを発生させるだけでなく、顧客に対して迷惑をかけ、企業の信頼性を損なう可能性もあります。

このように、住所の表記ゆれや古いままの住所表記は、顧客との信頼性、ひいては仕事の効率性を損なってしまうことも考えられます。これを防ぐためには、住所の正規化が必要となります。

住所表記のゆれに関する記事は　こちら＞

住所正規化とは、上記で説明したような住所表記のゆれや旧住所で表記されている住所を一定のルールに基づいて正しい住所に変換することです。

ジオテクノロジーズが提供する住所正規化サービス

デジタル大臣は住所表記ゆれの対策についてはＡＩが進化すれば可能になる可能性はあると発言されていましたが、ジオテクノロジーズでは日本全国の住所データベースを保有していて、すでにこの住所正規化サービスを提供しています。

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ジオテクノロジーズの住所正規化サービスを利用すれば、住所表記のゆれがある住所データベースを一定のルールに基づいた一貫性のある最新の住所に自動で変換、旧住所は新しい住所表記に修正し、正しい住所データベースを構築することができます。

ジオテクノロジーズの住所正規化サービスを利用すると下記のような効果やサービスを実現できます。

顧客データの整備
顧客住所データベースを一定のルールに基づいた最新の住所に変換、高い精度を持った最新の顧客住所データベースを構築することができます。高い精度を持った最新の顧客住所データベースを利用できることにより、マーケティング活動の効率化や、顧客対応の質の向上が可能となります。

 Webサイトフォームへの組み込み
オンラインの申し込みフォームや問い合わせフォームに住所正規化機能を組み込むことで、ユーザーが入力する住所情報をリアルタイムで正規化できます。
Webサイトフォームへの組み込みはお寿司の宅配のシステムなどに採用されています。

ジオテクノロジーズの住所正規化サービスを利用すれば、デジタル大臣が困難な課題と表現した住所表記のゆれにも対応できます。
住所正規化や日本全国の住所データに関心があるかたは是非お問い合わせください。

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