ライドシェアとは自動車を相乗りすることです。空いている座席を有効活用し、ガソリン代などを負担しあうことで交通費を抑えることができるため海外では広く浸透しています。

また、スマートフォンの普及により急速に普及しています。知らない土地でもスマートフォンのGPS機能を利用し自分の位置を特定し、目的地も特定できます。さらに、運賃を事前に確認でき、支払いも電子決済のため安心して利用することができます。二酸化炭素(CO2)の削減といった環境面や、公共交通機関不足への対応面でも期待されています。

こうしたメリットのあるライドシェアは今急激に浸透していて、一大産業になりつつあります。2018年6月の国土交通省の報告によると、世界市場規模で2013年に150億ドル、2025年には3,350億ドルになると推計されています。

ライドシェアは営利性の有無によって分類されます。

〇非営利型ライドシェア
運転手がスマートフォンアプリなどを用いた仲介により、他人を無償またはガソリン代などコストの範囲で自分の車に同乗させることを非営利型ライドシェアと呼びます。仲介するスマートフォンアプリ提供事業者が営利か非営利かは問われません。

〇営利型ライドシェア
運転手がスマートフォンアプリなどを用いた仲介により、他人を営利目的、つまり有償で自分の車に乗せ運送することを営利型ライドシェアと呼びます。

また、ライドシェアはカーシェアと誤解されてしまうこともありますが、これらはそれぞれ違ったことを指す言葉です。ライドシェアは車での『移動』を共有するのに対し、カーシェアは車そのものを共有します。そのためカーシェアの利用者は自ら運転します。カーシェアは自家用車の所有やレンタカーの代替サービスとして注目されています。

ライドシェア自体はスマートフォンが普及する前からありましたが、2009年にUberが設立されて以降、急速に世界中で拡大しています。利便性の高さから今後も拡大が続くと見込まれています。

〇主なライドシェア提供者
・アメリカ：Uber（ウーバー）、Lyft（リフト）
・中国：滴滴出行（Didi Chuxing・ディディチューシン)
・東南アジア： Grab（グラブ）
※東南アジアでは、国によってはバイクの相乗りもおこなわれています。
・インド：Ola（オラ）

日本においては、営業許可を得ていない自家用車で運送用に有償で提供することは『白タク』として原則禁止されています。また、通常のタクシーが運転手の主導により不特定多数の乗客を一度に乗せる乗合行為は道路運送法で原則禁止されています。

ドライバーの確保が困難な過疎地などでは、観光客の交通手段として自家用車を主な運送対象とする特区制度も一部で始まっています。2019年3月には、地方交通利便改善などのため『相乗りタクシー』の解禁に向け政府で検討が進められています。日本でも配車アプリを使ったライドシェアは実現するのでしょうか。ライドシェアの導入によって、日本での生活がより便利になるといいですね。